カテゴリ
以前の記事
2012年 07月 2011年 09月 2011年 08月 2011年 07月 2011年 06月 2011年 05月 2011年 04月 2011年 03月 2011年 02月 2011年 01月 2010年 12月 2010年 11月 2010年 10月 2010年 09月 2010年 08月 2010年 07月 2010年 06月 2010年 05月 2010年 04月 2010年 03月 2010年 02月 2010年 01月 2009年 12月 2009年 11月 2009年 10月 2009年 09月 2009年 08月 2009年 07月 2009年 06月 2009年 05月 2009年 04月 2009年 03月 2009年 02月 2009年 01月 2008年 12月 2008年 11月 2008年 10月 2008年 09月 2008年 08月 2008年 07月 2008年 06月 2008年 05月 2008年 04月 フォロー中のブログ
その他のジャンル
最新の記事
ファン
記事ランキング
ブログジャンル
画像一覧
|
[support 2011-net:0107]
2008年 09月 04日
サポート2011@スポーツ医・科学センターです。(柴田)
【国内】情報 jissより【国策による強化体制】に関わる最新情報が入りましたのでご紹介します。 ◆ニッポンのために「スポーツ庁」設立を! 【北京五輪・本隊帰国】北京五輪日本選手団の本隊が25日、羽田空港着の航空機で帰国した。主将の鈴木桂治(28=平成管財)、旗手の福原愛(19=ANA)らとともに、都内で会見に出席した福田富昭団長(66)は、2012年のロンドン五輪に向けて「スポーツ庁」の必要性を強調。16年の招致を目指す東京五輪につなげるためにも、国策として強化に取り組む姿勢を示した。 選手強化の最高責任者の危機感は大きかった。帰国後の会見。ロンドン五輪に向けて口を開いた福田団長は「世界のスポーツ全体のレベルが上がっている。国策として取り組まないと発展、維持させることは難しい」と強調し、対策として「スポーツ庁の設立を叫びたい」と強調した。 以前から必要性が叫ばれているスポーツ庁。5月には当時の渡海紀三朗文科相が「自民党内ではスポーツ庁をつくろうという話も出ている」と明かしたように、日本オリンピック委員会(JOC)は水面下で設置に向けて動いてきた。最大の目的が強化費の確保だ。 現在、各競技団体は、事業費などの名目で予算を組んで申請し、認められれば予算総額の3分の2を国からJOCを通じて支給される。だが、残りの3分の1は自己負担で、スポンサーを募るなど各団体が自力で集めなければならない。 福田団長は「残りの3分の1で苦しんでいる団体が存在する」と指摘。3分の1を出せないために、強化事業を断念する団体も多いのが現状だ。しかも、JOCが国から与えられる強化費は27億円。北京五輪で大躍進を遂げた英国の約470億円に比べると約17分の1という少なさだ。 「もし(16年に)東京で五輪が行われるなら、ロンドンまでに、しっかりとした強化をして世界の好位置に立たなければならない」と福田団長。ナショナルトレーニングセンター(NTC)を手に入れたスポーツ界にとって、スポーツの振興、発展や人材育成を目的とするスポーツ庁の設立は新しい悲願となる。ロンドンに向けた練習をスタートさせた選手同様、強化責任者の4年後に向けた戦いも始まった。 ≪各国ではスポーツ省設置≫ 世界でスポーツ省が設置されている国は多いが、他省庁と役割を兼ねるケースが多い。ジーコ元サッカー日本代表監督が初代長官を務めたことで知られるブラジルは現在「スポーツ・観光省」として活動。英国は「文化・メディア・スポーツ省」となっている。通常は各種競技団体を統括して予算編成を行うなど活動を支援。「教育・社会政治・スポーツ省」として活動するスペインでは北京五輪の機に各競技強化に向け、スポーツ省の独立を目指す動きが出ている。 2008年08月26日スポニチ ◆2016年の五輪でメダル量産へ…文科省が国家プロジェクト 文部科学省は、東京が開催都市に立候補している2016年五輪でのメダル量産を目指し、国として強化を後押しする新たな体制をスタートさせる方針を固めた。 「競技力向上ナショナルプロジェクト」という名目で、開催地五輪での躍進へ向け、まず09年度の概算要求で約12億5000万円を計上する。 プロジェクトでは、柔道やレスリングなどメダル獲得が有望な競技を対象に、競技全体を統括する「ナショナルコーチ」制度を創設。ライバル選手の視察、ルール改正を巡る情報収集や分析などを専門に行い、メダル獲得をサポートする。さらに、16年五輪で主力となるジュニア世代をターゲットに、重点的な育成にも取り組む方針だ。 北京五輪は、国家主導の強化策で躍進する国々が目立った。中国は、金メダル数が前回の32個から51個へ急増し、米国を抜いて初の1位に。外国人指導者を招へいするなどの強化策が実った。12年にロンドン五輪を迎える英国も、金9個の10位から19個の4位に躍進。強化費増加などの施策が効果を発揮した。 これに対し、日本の金メダル9個は全体の8位。今年1月にナショナルトレーニングセンターが完成して初の五輪となったが、過去最多タイだったアテネ五輪の16個を大きく下回り、日本オリンピック委員会(JOC)が目標に掲げた「二けた」に届かなかった。 不振の主な要因は世代交代と対応の遅れ。金9個のうち7個が2大会連続の金メダル。柔道は、一本を狙う日本のスタイルから、世界の潮流であるポイント制への対応が遅れ、前回のメダル10個から7個に減少した。このため、競技団体などから、国が本腰を入れて、トップアスリートの強化に乗り出すよう求める声が上がっていた。 (永井順子) (2008/08/26-10:32 /読売新聞) ◆<鈴木文科相>17競技に「ナショナルコーチ」 鈴木恒夫文部科学相は26日の閣議後会見で、2012年の五輪ロンドン大会や東京が招致を目指す16年大会でのメダル獲得数を増やすため、柔道や体操など17競技に「ナショナルコーチ」を置く方針を示した。現場の監督やコーチを統括し、選手強化の戦略を練る。09年度予算の概算要求に約12億5000万円を計上する。 文科省によると、柔道や体操などのほか、北京大会で4、5位の成績を残すなど「メダルまでもう一歩」の競技が対象。若手選手の海外修行や海外の指導者招へいなども検討し、ナショナルコーチがプロジェクト進行の全体を管理する。 鈴木文科相は「大所高所から育成へのアドバイスができるような、見識の高い方を委嘱したい」と述べた。 【加藤隆寛】 (2008/08/26-13:56 /毎日新聞)
by support2011
| 2008-09-04 14:35
| 【国体】
|