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やまぐちスポーツ医・科学サポートセンターでは国内外のスポーツ医・科学情報をはじめ、各競技大会成績を配信しています。

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サポート2011@スポーツ医・科学センターです。(柴田)

【国内】情報

【競技普及(ライフル射撃)】に関わる最新情報が入りましたのでご紹介します。





◆ 高校スポーツのエアライフル種目、銃刀法改正で大会出場に壁、「競技人口が激減してしまう」


 昨年12月の銃刀法改正で厳しくなった銃への規制が、高校スポーツのエアライフル(AR=空気銃)種目に思わぬ余波を広げている。新たな資格取得手続きが必要になったためで、選手が大会に出場できないケースが出ている。五輪競技でもあるライフル射撃だが、関係者からは「このままでは競技人口が激減してしまう」との悲鳴が聞こえてくる。

 改正銃刀法は14歳以上18歳未満を対象に、自分の所有ではない銃を撃つことができる「年少射撃資格制度」を新設。高校生は、競技銃を扱うために、講習や申請などで約2万円の費用がかかる資格の取得が必要となった。これまでは、新入生でも指導者所有の銃を借りて射撃場で練習することができたが、法改正で不可能となった。

 改正法施行直後の情報不足で資格取得に必要な書類をそろえるのに手間取ったり、講習の日程が合わないなどのケースがあり、4月に行われた関東大会県予選の団体戦に出場できたのは、県立海老名高校1校だけだった。

 さらに新しく資格を得ても、「18歳未満」という規定がもう一度“障害”となる。ほとんどの生徒が高校3年の誕生日で18歳となるため、新たに「18歳以上」の資格に切り替える必要がある。手続きに最低でも1カ月かかり、県立横須賀工業高校の佐々木淳監督は「例えば7月に誕生日を迎える生徒は、大会の途中で出場できなくなってしまう事態になりかねない」と頭を抱える。

 指導員資格も新たに設けられ、「銃所持歴2年以上」などの条件を満たすことが必要になった。現在、県内の高校で指導員資格を持つ教諭は2人しかおらず、教員異動のある公立高では、顧問が転出すると部が活動できなくなる可能性もある。こうした制約から、エアライフル種目の指導を断念した学校も既に出ている。私立高木学園女子高の上村曙美監督は「手続き期間などを考えると、高校3年間で競技できるのは1年半ぐらい」と話す。

 県警の生活安全総務課は、「法が改正された以上、それにのっとった手続きを」という立場。法改正前からスポーツ競技の例外適用を求めてきた日本ライフル射撃協会の三野卓哉事務局長は「困っている。改正法に沿った形で、手続きを迅速に進めるなどの運用を心掛ける」と困惑している。

(2010/05/17-15:00 /神奈川新聞)
by support2011 | 2010-05-20 10:56 | 【国内・県内】